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MEO対策公開

MEO対策とは?Googleマップで見つけてもらうための基本

地図の検索結果にお店が表示される仕組みと、Google ビジネス プロフィールで整える項目、クチコミを依頼するときの注意点をまとめました。

サイトづくりの
MEO対策

スマートフォンを見ながら考えるクマ
この記事の目次
  1. MEO対策とは、地図の検索結果で見つけてもらうための準備
  2. スマートフォンは、幅広い年代に行きわたっている
  3. Googleが示す、表示を決める3つの要素
  4. Google ビジネス プロフィールで整える5つのこと
  5. 店舗を持たない事業の場合
  6. クチコミを依頼するときの注意
  7. ホームページとあわせて整える

「地域名+業種」で検索すると、地図と一緒にお店の情報が並びます。この地図の検索結果で見つけてもらうための取り組みが、一般に「MEO対策」と呼ばれているものです。

この記事では、Googleが公式に示している表示の考え方と、Google ビジネス プロフィールで整える項目、クチコミを依頼するときの注意点をまとめます。表示順位が上がることを約束するものではなく、正しい情報を届けるための整理です。

MEO対策とは、地図の検索結果で見つけてもらうための準備

MEOは「Map Engine Optimization」の略として使われている言葉です。Googleの公式の資料ではこの呼び方は使われておらず、「ローカル検索結果」と表現されています。中心になるのは、Googleの検索とマップに表示されるお店の情報を管理できる「Google ビジネス プロフィール」です。Googleは「ビジネスは無料で追加または申請できます。」と案内しています。

比べる点SEO対策MEO対策
表示される場所通常の検索結果地図と、地図つきの検索結果
主に整えるもの自社のホームページGoogle ビジネス プロフィール
向いている場面サービスの内容を調べている人に見つけてもらう近くのお店を探している人に見つけてもらう
利用料検索結果への掲載は無料プロフィールの作成と掲載は無料

どちらか一方を選ぶものではありません。プロフィールからホームページへ進んで、くわしい内容を確かめる人もいるため、両方をそろえておくと情報が伝わりやすくなります。SEOの基本はSEO対策の記事でまとめています。

スマートフォンは、幅広い年代に行きわたっている

地図で探す人が増える土台になっているのが、スマートフォンの普及です。総務省の「令和7年通信利用動向調査」では、スマートフォンを保有している世帯は91.8%でした。個人で見ても、20代から50代は9割を超え、60代でも88.6%が保有しています。

総務省の図表「年齢階層別モバイル端末の保有状況(令和7年)」。スマートフォンの保有率は、20〜29歳92.7%、30〜39歳93.8%、40〜49歳93.8%、50〜59歳93.0%、60〜69歳88.6%、70〜79歳68.1%、80歳以上33.0%。
出典:総務省「令和7年通信利用動向調査の結果(概要)」図表1-4(2026年10月11日に利用) 画像を押すと、大きく表示できます。

この数字は端末を持っている人の割合で、地図でお店を探している人の割合ではありません。ただ、外出先でも自宅でも、手元で地図を開ける人が幅広い年代にいることは分かります。店舗や地域に根ざした事業では、地図上の情報を整えておく意味があります。

Googleが示す、表示を決める3つの要素

Googleは、公式ヘルプで「ローカル検索結果は、主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されます。」と説明しています。

地図の検索結果を決める3つの要素。関連性、距離、知名度。自社で整えられるのは関連性と知名度で、距離は変えられない。
出典:Google ビジネス プロフィール ヘルプ「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」をもとにデザミル作成

距離は、検索している人の場所で決まるため、お店の側では変えられません。取り組めるのは、プロフィールの情報を正確に充実させること(関連性)と、お客さまからの評価やウェブ上の情報を積み重ねること(知名度)です。

同じページには「Google では、ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じておりません。」とも書かれています。お金を払えば上位に出せる、という仕組みではありません。

Google ビジネス プロフィールで整える5つのこと

Googleが同じヘルプですすめている対応は、次の5つです。

Googleがすすめる対応具体的にすること
ビジネスのオーナー確認を行う自社のプロフィールを管理できる状態にする。クチコミへの返信にも必要
ビジネス情報を最新の状態に保つ住所、営業時間(祝日などの特別な営業時間を含む)、業種、駐車場やWi-Fiの有無を正確に入れる
クチコミに返信する早めに、丁寧に、簡潔に返信する
写真や動画を追加する外観、店内、商品、スタッフなど、来店前に知りたいものを載せる
店舗の商品を追加する対象の国・地域の小売業者が使える機能。扱っている商品を登録する

営業時間の変更や臨時休業は、ホームページとプロフィールの両方を同じ内容に直します。片方だけ古いままだと、来店したお客さまが困ることになります。

店舗を持たない事業の場合

Googleのガイドラインでは、お客さまのところへ出向いてサービスを提供する事業(非店舗型ビジネス)も、プロフィールを作成できます。この場合は、拠点の住所を表示せず、サービスを提供する地域を指定します。一方で、郵送先として住所を借りているだけの「バーチャル オフィス」では利用できない、とされています。自社がどれに当てはまるかを、登録の前に確認しましょう。

クチコミを依頼するときの注意

クチコミは知名度にかかわる要素ですが、集め方にはルールがあります。Googleのポリシーと、景品表示法の両方を確認しておきましょう。

区分内容根拠
してよいこと特典を付けず、内容にも口を出さずに、実際に利用した感想の投稿をお願いするGoogleのポリシー
してはいけないこと割引・金銭・無料の商品などと引き換えにクチコミを依頼するGoogleのポリシー
してはいけないこと良い評価をくれそうな人だけに依頼する、低い評価の投稿を妨げるGoogleのポリシー
してはいけないこと「星5を付けること」など、内容を条件にして特典を渡す(広告であることを示さない場合)景品表示法(ステルスマーケティング規制)

景品表示法では、令和5年10月1日から、広告であることを隠した表示(ステルスマーケティング)が規制されています。消費者庁のQ&Aは、「星5」を付けることを条件に割引をした場合、事業者が投稿の内容を決めているといえるため「事業者の表示」に当たる、という考え方を示しています。

内容を指定しない割引なら大丈夫、とはなりません。

Googleのポリシーは、内容の指定があるかどうかにかかわらず、特典と引き換えにクチコミを依頼すること自体を禁止しています。会計のときにQRコードを見せて「よろしければご感想をお願いします」と伝える、という形にとどめましょう。

ホームページとあわせて整える

プロフィールには、ホームページのURLを登録できます。地図で見つけた人が、サービスの内容や料金、実績をホームページで確かめられるようにしておきましょう。そのとき、店名・住所・電話番号・営業時間の表記を、プロフィールとホームページでそろえておくことが大切です。

  • プロフィールにホームページのURLを登録する
  • ホームページに、アクセス方法と地図を載せる
  • 営業時間や休業日を変えたら、両方を同じ日に直す
  • クチコミで多い質問は、ホームページの「よくある質問」にも載せる

参照した資料(確認日:2026年10月11日):Google ビジネス プロフィール ヘルプ「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」「クチコミを増やすためのヒント」、マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシー「禁止または制限されているコンテンツ」、消費者庁「ステルスマーケティングに関するQ&A」、総務省「令和7年通信利用動向調査の結果」。法律の適用は個別の事情で変わるため、判断に迷う場合は消費者庁の資料や専門家に確認してください。